Report

2018年
3月20日（火）

「ビッグデータとAIが変える産業分野：農業を事例に」調査研究　報告書
（調査概要）ビッグデータとAIが変える産業分野の農業事例について、ドイツ・ ハノーバー及びオランダ・アムステルダムにて現地調査を行いました（2017年 11月）。訪問記録及びメンバーによる考察を報告書にまとめました。

  • （内容）
  • I.本調査の概要
  • II.総括（エグゼクティブ・サマリー）
  • III.英国における公共サービスのエコシステム形成
    • 1.アグリテクニカ
    • 2.ワーヘニンゲン大学
    • 3.Noldus
    • 4.Farmresult
    • 5.Anterra Capital
    • 6.Arcadia Chrysanthemum
    • 7.Sion
  • IV.メンバーによる考察
    • 1.ドイツ・オランダ農産業の位置づけについて日本との比較
    • 2.オランダにおける農業イノベーションのエコシステム調査を踏まえた、日本の農業イノベーションに向けた提言
    • 3.農業分野における技術投資に関するオランダと日本との比較
    • 4.日本の農業を魅力ある産業へ～食、素材、ブランドの好循環を創る～
    • 5.農業を憧れの職業へ　–1次産業の新10Kプラン-
    • 6.日本の熟練農家の経験則のICT技術による継承についての考察
    • 7.日本農業における高コスト構造の主要因である中間マージン削減に向けたサプライチェーン改革
    • 8.日本の農産物の販路拡大を支える国際物流網を目指して
    • 9.グリーン価値クレジットによる農業と低炭素社会の発展可能性
    • 10.ゲノムデータを活用することで描ける世界
    • 11.農業分野における人工知能（AI）に関する学術論文の引用関係に基づくクラスタリング
2017年
10月20日（金）

「英国・公共サービスのデジタル変革」調査研究 報告書
（調査概要）英国における公共サービスのデジタル変革をリードする第一線のリーダー達とのディスカッションを元に報告書をまとめました

  • （内容）
  • 1.本調査の概要
  • 2.総括（エグゼクティブ・サマリー）
  • 3.英国における公共サービスのエコシステム形成
    • 3.1.背景
    • 3.2.共創に向けた基盤の形成
    • 3.3.デジタル変革の成果と課題
  • 4.現地調査結果
    • 4.1.政府デジタルサービス（ＧＤＳ）
    • 4.2.ポリシー・ラボ
    • 4.3.教育省(DfE)「ジェンダー・ペイ・ギャップ・レポーティングサービス」
    • 4.4.Nesta
    • 4.5.ラフバラ大学デザインイノベーション研究所
    • 4.6.オックスフォード・インターネット研究所（OII）
  • 5.IT企業の視点から
8月22日（火）

「ＩＴ×ゲノム情報」調査研究 報告書
（調査概要）ＩＴ×ゲノム情報分野の動向について、世界最大のバイオベンチャー集積地である米国・ボストンで現地調査を行いました（2017年4月）。訪問記録及びメンバーによる考察を報告書にまとめました。

  • （内容）
  • I. 本調査の概要
  • II. 総括（エグゼクティブ・サマリー）
  • III. 米国現地調査記録
    • 1. ジョージ・チャーチ博士（ハーバード大学）
    • 2. フェン・ジャン博士（ブロード研究所）
    • 3. ラボセントラル（LabCentral）
    • 4. マスバイオ（MassBio）
    • 5. ギンコー・バイオワークス（Ginkgo Bioworks）
    • 6. ヴェリタス・ジェネティクス（Veritas Genetics）
    • 7. ジャンティーヌ・ルンショフ博士（パーソナル・ゲノム・プロジェクト）
    • 8. アッドジン（Addgene）
  • IV. メンバーによる考察
    • 1. バイオテクノロジーとゲノム情報活用の展望
    • 2. 日本におけるゲノム・ベンチャー支援において公的機関が担う役割・あり方
    • 3. ゲノム編集に関連する理論的・技術的知見へのアクセシビリティの向上に向けて
    • 4. ゲノム編集仮想化を通じた欲求のバイパス化
    • 5. 日本のＤＴＣ（遺伝子検査）ビジネスへの示唆
    • 6. 日本版の高品質なゲノム編集ツールのＯＰＥＮ化ＰＦ構築の可能性について
    • 7. 個人情報保護とゲノム情報等にかかる動向と仮説
7月18日（火）

（サービスデザインの最前線（WASEDA-EDGE 人材育成プログラム）
調査概要）サービスデザインの最新動向について、シリコンバレーで現地調査を行いました（2016年11月）。文科省事業「WASEDA-EDGE人材育成プログラム」デザイン研究会編集にて、報告書にまとめました。
2016年
8月1日（月）
米国におけるフィンテックおよびIoTの動向
（調査概要）アメリカにおけるFintechおよびIoTの動向について、シリコンバレー、ニューヨーク、ボストンにて現地調査を行いました（2016年3月）。訪問記録を報告書にまとめました。
  • （内容）
  • 1. サンフランシスコ
    • （1）プラグアンドプレイ・テックセンター
    • （2）ウェルスファーゴ
    • （3）プライスウォーターハウス・クーパーズ
    • （4）スタートアップ企業
  • 2. ボストン
    • （1）マサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）
    • （2）ボルト
    • （3）ドラゴン・イノベーション
    • （4）CIC (ケンブリッジ・イノベーションセンター)
  • 3. ニューヨーク
    • （1）ウィーワーク・フルトン
    • （2）スタートアップ・ブートキャンプ・Fintech
    • （3）バークレイズ・アクセラレーター／ライズＮＹ
    • （4）スタートアップ企業
8月1日（月）
欧州主要国におけるIoT 覇権を巡る最新情勢
（調査概要）欧州主要国におけるIoT覇権を巡る情勢について、ドイツ、英国にて現地調査を行いました（2015年11月）。訪問記録を報告書にまとめました。
  • （内容）
  • 1. ドイツ（ベルリン）
    • （1）連邦経済エネルギー省（BMWi）
    • （2）VDI/VDE-IT（ドイツエンジニア協会/イノベーション＋テクニック）
  • 2. ドイツ（ミュンヘン）
    • （1）バイエルン州経済メディアエネルギー技術省
    • （2）フラウンホーファー研究所
    • （3）インフィニオン
    • （4）リーゲンスブルグ大学
  • 3. 英国（ロンドン）
    • （1）英国貿易投資総省（UKTI）
    • （2）tech UK
    • （3）文化メディアスポーツ省（DCMS）
    • （4）デジタル・カタパルト
2015年
5月20日
ＩＴ活用に関する企業研究報告
国内企業（615 社）を対象に、ＩＴ活用の実態と効果についてのアンケート調査を行いました。調査結果からは、「攻めのＩＴ投資」の実現には、①戦略的なＩＴ投資を促すためのガバナンス改革、②ＩＴ投資を新たな付加価値創造に結びつけるＣＩＯ人材の確保・育成、③自社を超えたネットワーク化や人材投資を通じ、全体最適に向けた「組織のＩＴ活用力」向上、が必要とされている一方、ＩＴ人材に対する不足感が強いことがわかりました。調査結果は以下のとおりです。
2月26日
海外調査2014（英国・エストニア）報告
（調査概要）先進諸国においてＩＴ教育およびＩＴ人材育成にどのように取り組んでいるのか、欧州２カ国の現地調査を行いました（2014年12月）。訪問国は、プログラミング教育を含むコンピューティング科目を導入した英国、そして北欧のバルト三国のひとつで、ＩＴ立国化を進めるエストニアです。
1月8日
『ＩＴの「生活・くらし」への影響に関する調査報告
～デジタルネイティブ世代のＩＴ活用実態と意識～』
（調査概要）10～69歳のスマートフォン利用者を対象に、ソーシャルメディアの利用状況や意識について調査を行い（回答者数1,067人）、「デジタルネイティブ世代」と呼ばれる10代（1995年生まれ以降）を中心に分析を行いました。
調査結果は以下のとおりです。